3月11日の東日本大震災以降、三菱地所グループでは、被災地復興、そして日本復興のために私達に何ができるかを考え、「元気！ FOR JAPAN．」というスローガンのもと、日本を元気にする、復興支援活動プロジェクトを進めていくこととなりました。そこで丸の内カフェでは、「日本を元気にする」、「復興支援」を考えるために、3つのスペシャルセミナーを5月17日より開催致します。

「放射能と食の安全について」

福島第一原子力発電所の事故をきっかけに、放射能への不安や関心が高まっています。本当のところはどうなのでしょうか・・・。
戦前の物理学者・寺田寅彦は、身の回りにひそむ危険について、「正当にこわがることは難しい」と言っています。根拠のはっきりしない風評に惑わされ、右往左往しないためにも、放射線の基礎から食の安全まで様々な角度から考えました。

◆丸の内カフェ復興支援特別イベント

東京農業大学教授
読売新聞社で原子力開発や科学技術政策担当の記者、論説委員、科学部長などをつとめ、2010年4月から東京農業大学へ。「科学ジャーナリズム」、「科学技術と社会」などの分野を担当。記者時代には、高速増殖炉「もんじゅ」事故や東海村臨界事故などの取材にもたずさわった。「日本の原子力施設全データ」（講談社ブルーバックス）などの著書がある。

3月11日の東日本大震災以降、三菱地所グループでは、被災地復興、そして日本復興のために私達に何ができるかを考え、「元気！ FOR JAPAN．」というスローガンのもと、日本を元気にする、復興支援活動プロジェクトを進めていくこととなりました。そこで丸の内カフェでは、「日本を元気にする」、「復興支援」を考えるために、3つのスペシャルセミナーを5月17日より開催致します。

「国民一流、国家三流」：《緊急取材》いま世界は日本をどう見ているのか

東日本大震災の直後から、海外のメディアからは「日本が大変だ」というニュースとともに被災した日本人の冷静で秩序だった行動を賞賛する声が一斉に挙がったのは記憶に新しい。その議論の延長上で、「日本の奇跡は終わっていない」（英国フィナンシャル・タイムズ2011年3月17日）、「今回もきっと立ち直る」（ニューズウィーク日本版3月16日）と、海外発の論調には日本への応援歌的なものが目立っていました。ところが、被災地支援のスピードの欠如に加えて原発対応のもたつきが明らかになるにつれて海外での日本という国への評価は極めて厳しいものに変わってきています。一人ひとりは誠実で有能なのに国と政府のレベルになるとなぜこんなに無能なのでしょうか。
今回の震災を機に、日本と日本人への印象と評価はどう変わっていくのか、それが日本の将来にどう影響するのか、欧米中印の識者への取材を通して議論しました。

1970年　国際基督教大学教養学部卒業
東京大学大学院経済学研究科博士課程、大阪大学講師、助教授を経て1983年 東京大学経済学部助教授
1989年より2004年3月まで東京大学大学院経済学研究科教授
2004年より現職
その他、米国ペンシルバニア大学ウォートン・スクール客員教授、カリフォルニア大学バークレー校客員教授等を歴任。

現在、上記のほかに、日本マーケティング サイエンス学会代表理事（2005－）、『マーケティングホライズン』（日本マーケティング協会刊行）編集委員長（2010－）を務める。

＜著書＞
『パワー・ブランドの本質』　（1998年 ダイヤモンド社）
『世阿弥に学ぶ１００年ブランドの本質』　（2009年　ソフトバンククリエイティブ）等。

3月11日の東日本大震災以降、三菱地所グループでは、被災地復興、そして日本復興のために私達に何ができるかを考え、「元気！ FOR JAPAN．」というスローガンのもと、日本を元気にする、復興支援活動プロジェクトを進めていくこととなりました。そこで丸の内カフェでは、「日本を元気にする」、「復興支援」を考えるために、3つのスペシャルセミナーを5月17日より開催致します。

「東日本大震災 震災当日から現在までの支援活動 今、私たちができること」

ジャパン・プラットフォーム（JPF）は、今回の震災直後より、国内外のNGO、NPOと連携し支援活動を行っています。経団連1%クラブの呼びかけなどで、丸の内エリアの企業・個人の皆様からも、多数の支援金を寄せていただきました。支援金がどのように活用され、現場はどのような状況なのか。震災直後から現在までの状況を報告すると同時に、「今、私たちができること」を一緒に考えます。

東日本大震災では地震当日にJPFは出動を決定し、現在も被災地で支援活動を展開している。支援活動の内容は、被災者の方々への物資配布・救急医療・炊き出し・子どもへの教育支援・被災した障害者への支援など。JPFは、NGO・経済界・政府のパートナーシップのもと、市民社会からのサポートをいただくことで今までに世界35カ国の被災地・紛争地で支援を行っており、東日本大震災でも現場経験を活かした多岐に渡る支援活動を展開している。